高齢者向け認知活動教材、社会的企業ウリマザーが原州で体験型集団教育

見て、触れて、動かす体験型プログラム、高齢者が楽しみながら認知活動に参加
教材をきっかけに記憶と言葉を引き出す、参加者同士の会話と笑顔も広がる
福祉施設から家庭訪問まで、社会的企業ウリマザーが認知活動教材の活用を拡大

Lee Sun-young 記者掲載 2026/08/07 [10:00] 記事番号 54504

高齢者向け認知活動教材を実際に見て、触れて、動かしながら、記憶や考えを表現し、参加者同士のコミュニケーションにつなげる教育が韓国・原州市で行われた。社会的企業ウリマザー（代表ボン・ジョンヨ）は2026年7月21日午前10時、原州パプサン共同体総合社会福祉館の高齢者を対象に、認知活動教材と教具を活用した集団教育を実施した。

今回の教育は、一方的に説明を聞く方式から離れ、高齢者が教具を直接見て、触れて、動かしながら活動に参加できるよう構成された。

教育では、絵や色を見分けたり、手を使って教具を組み合わせたりするさまざまな活動が行われた。質問を聞いた後に答えを考え、自分の言葉で表現する活動も取り入れた。参加者が活動に注意を向け、過去の記憶を思い出しながら、自分の考えを自然に話せるよう工夫した点が特徴だ。

[コリアントゥデイ] 高齢者向け認知活動、社会的企業ウリマザーが原州で体験型集団教育 © イ・ソニョン記者

手を使って教具を直接動かす活動も行われた。絵や色を目で確認し、教具を手で操作した後、質問に答えるという流れで進めることで、参加者が自然にプログラムへ集中できるようにした。

教育を実施したウリマザー（代表ボン・ジョンヨ）は、認知教育、コンテンツ、ケアサービス分野で事業を展開する社会的企業だ。認知教育教材をはじめ、介護人材教育機関の運営、病院同行マネージャーや生活支援員の養成教育などを行っている。支援を必要とする人々のメンタルヘルスやケアを支える教材、教具、プログラム、サービスを開発し、世代別のニーズに合わせたサービスの提供を事業方針としている。

今回の集団教育で使用された高齢者向け認知活動教材は、参加者が活動方法を理解しやすいよう、直感的に取り組める構成となっている。参加者の状態や活動レベルに応じて進め方や難易度を調整できるため、集団活動から個別活動までさまざまな環境で活用できるとウリマザーは説明している。

福祉施設などで行われる集団教育では、複数の高齢者が同じ空間で一緒に活動できる。お互いの考えや答えを聞きながら、自然に会話を続けられることも集団プログラムの特徴だ。生活支援員が家庭を訪問する場合には、参加者一人ひとりの状況に合わせた個別活動として構成することもできる。

【コリアントゥデイ】見て、触れて、動かす、高齢者が楽しみながら参加する認知活動教材 © イ・ソニョン記者

実際の教育現場では、教具そのものだけでなく、高齢者が活動に参加する様子も目を引いた。最初は教具を慎重に眺めていた参加者も、活動が始まると自ら手を動かした。他の参加者の答えに耳を傾けたり、自分の考えを話したりする姿も見られた。

隣に座った参加者に活動方法を教える場面もあった。お互いに答えを比べたり会話を交わしたりする中で、自然な交流が生まれた。活動が進むにつれて笑顔や会話も増え、集団教育の会場は次第に活気に包まれた。

高齢者向け認知活動教材が、単に問題を解いて正解を確認するためだけのものではないことも今回の現場で示された。一つの絵を見ながら何が描かれているのかを話したり、色や形を見分けたりする活動は、参加者が自分の考えや記憶を言葉で表現するきっかけになり得る。

教具を手で動かしながら質問に答える活動も、複数の人が一緒に参加することで自然な会話のきっかけとなる。他の参加者の答えを聞きながら自分の経験を思い出すこともある。隣の人に活動方法を説明する過程では、参加者同士のコミュニケーションも自然に生まれる。

認知活動プログラムを福祉やケアの現場で継続的に活用するためには、参加者が無理なく取り組める構成が重要となる。同時に、プログラムの進行者が対象者の状態や活動レベルを確認しながら、進め方を調整できることも求められる。集団教育や家庭訪問など、それぞれ異なるケア環境に合わせた活用方法も必要だ。

今回、原州パプサン共同体総合社会福祉館で行われた教育を通じて、ウリマザーは自社開発の認知活動教材と教具を実際の現場プログラムに活用した。福祉施設での集団教育だけでなく、生活支援員による家庭訪問や個別の認知活動など、さまざまなケア環境へ活用の幅を広げることができるとみている。

ウリマザーは今後も、高齢者福祉やケアの現場で使いやすい認知活動教材、教具、関連プログラムの開発を継続する方針だ。高齢者向け認知活動教材を個別の認知活動を支える道具としてだけでなく、参加者の記憶や体験を自然に引き出し、人と人をつなぐコミュニケーションの媒体として活用できるよう、現場のニーズを反映したコンテンツ開発を続けていくとしている。

[ イ・ソニョン記者: wonju@thekoreantoday.com ]